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制震テープ

制震テープは、高層ビルの制振装置に用いられる粘弾性体を、木造住宅用として両面テープ状に加工したものです。
右上イラストのように、大地震時に柱・梁は平行四辺形に変形しますが、面材は長方形のまま抵抗するので、これらの間にズレが生じ、柱・梁と面材を固定している釘が曲がったり、折れたりします。このため住宅全体が緩み、地震の度に変位が大きくなっていきます。
厚さ1mmの制震テープをこのズレる部位に挟むことによって粘弾性体がグニュグニュ揉まれることで振動エネルギーを熱エネルギーに変換し、住宅の揺れを低減させます。

 

業界最大の制震性能

新築時の住宅は比較的地震の影響を受けにくいのですが、木痩せや度重なる中規模程度の地震で建物がゆるみ、次第に大きな影響を受けることになります。しかし制震テープを用いた超制震住宅は繰り返しの地震にも耐えることが実証されています。

制震テープを使用すれば住宅の揺れ(層間変位)を最大80%低減します。これは制震テープを全体にバランス良く配置し、住宅まるごとで地震エネルギーを吸収しているからなのです。

 

 

住宅まるごとダンパー

制震テープを使用すれば住宅の揺れ(層間変位)を最大80%低減します。これは制震テープを全体にバランス良く配置し、住宅まるごとで地震エネルギーを吸収しているからなのです。

 

優れたコストパフォーマンス

制震テープ住宅は家全体で地震の揺れをやさしく受け止めます。
伝達材が不要、吸収材だけなのでムダがありません。

 

特別な設置空間が不要

断熱材と干渉しないので理想的なダンパー量を確保できます。

 

産・官・学のトップが技術を終結し共同開発

産・官・学のトップである清水建設防災科学技術研究所東京大学の三者が、2000年に高層ビル向けの粘弾性体を両面テープ状に加工し、柱・梁と面材の間に挟みこむことで、大地震時の損傷を極限まで抑えられる住宅制震システムを開発しました。
特許・認定等取得済み 
特許取得 特許庁  第2000-245361 平成19年7月27日
「制振建物ならびに建築材およびそれを用いた制振建物」 
減衰補助部材認定取得(財)日本建築センター減衰補助部材認定 平成25年8月6日 
 「木造軸組構法の住宅に付加する制震テープ」
<建築基準法第20条第四号に規定されている2階建て以下の木造軸組構法住宅にお いて、制震テープを用いても支障がないことを認定されている。 
住宅等防災技術評価取得(財)日本建築防災協会 平成19年7月23日 
 「制震テープによる耐震補強工法」
<昭和56年以前に建築された木造住宅について、制震テープを用いて耐震性能を向 上させることができることを認定されている。

 

優れた長期耐久性を保持

制震テープは熱劣化の促進実験(90℃、8000時間)において、粘弾性体の粘着強度の変化率±10%の範囲を安定推移しています。
※(90℃、8000時間)は(20℃、112年)に相当します。

 

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